このページは、わが国の歴史探訪システム(終戦・戦後編)を表示しています。


  キーワードから検索  


  検索結果  掲載数:

1945年 | 1945年に関するリサーチ・ナビ。
| 参考 : 1945年(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)

1945年1月 | 昭和20年1月の公文書
| 参考 : 国立公文書館デジタルアーカイブ

1945年1月1日 | 戦時下最後のプロ野球試合。
| 参考 : 日本プロ野球(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)
| 参考 : 1945年の日本プロ野球(Wikipedia)
| 補足 : 1月1日から1月5日、在阪4球団で兵庫県西宮市の2球場(西宮球場・甲子園球場)で正月大会を開催。

1945年1月10日 | 高等文官試験停止。
| 参考 : 高等文官試験(アジ歴)

1945年1月20日 | 船員動員令公布。
| 参考 : 船員動員令(アジ歴)

1945年1月20日 | 船舶待遇職員令公布。
| 参考 : 船舶待遇職員令(アジ歴)

1945年1月25日 | 硝子研究所設立。
| 参考 : 硝子研究所(アジ歴)

1945年1月27日 | 軍需充足会社令公布。
| 参考 : 軍需充足会社令(アジ歴)

1945年1月29日 | 厚生省指定工場規則公布。
| 参考 : 厚生省指定工場規則(Wikisource)

1945年1月30日 | 九州帝国大学 活材工学研究所設立。
| 参考 : 活材工学研究所(アジ歴)

1945年1月30日 | 輻射線化学研究所設立。
| 参考 : 輻射線化学研究所(アジ歴)

1945年1月 | 歌壇誌アララギ、戦災で休刊。
| 参考 : 日本出版会(アジ歴)

1945年2月 | 昭和20年2月の公文書
| 参考 : 国立公文書館デジタルアーカイブ

1945年2月1日 | 最高戦争指導会議で情勢の変化に応ずる仏印処理決定。
| 参考 : 最高戦争指導会議(アジ歴)

1945年2月1日 | 臨時軍事費予算追加。
| 参考 : 臨時軍事費予算 昭和20年(アジ歴)

1945年2月5日 | 台湾総督府職員をして台湾護国勤労団の業務を従事させる法令公布。
| 参考 : 台湾護国勤労団(アジ歴)

1945年2月10日 | 外資金庫登記令公布。
| 参考 : 外資金庫登記令(アジ歴)

1945年2月11日 | 東京都中央卸売市場足立市場開場。東京千住の公営・民間の市場を統合。
| 参考 : 足立市場(東京都中央卸売市場)
| 補足 : 昭和20年4月13日、開場後わずか62日目に戦災にあい、施設全焼。

1945年2月14日 | 生命保険中央会法公布。
| 参考 : 生命保険中央会法(アジ歴)

1945年2月14日 | 損害保険中央会法公布。
| 参考 : 損害保険中央会法(アジ歴)

1945年2月15日 | 海軍電波本部廃止。
| 参考 : 海軍電波本部(アジ歴)

1945年2月16日 | 現役青年学校職員俸給費国庫補助法公布。
| 参考 : 現役青年学校職員俸給費国庫補助法(アジ歴)

1945年2月16日 | 軍需金融等特別措置法公布。
| 参考 : 軍需金融等特別措置法(アジ歴)

1945年2月21日 | 関東州船舶待遇職員令公布。
| 参考 : 関東州船舶待遇職員令(アジ歴)

1945年2月22日 | 輸血取締規則公布。
| 参考 : 輸血取締規則(衆議院)
| 補足 : 1947年、廃止。

1945年2月28日 | 海軍気象学校設立。
| 参考 : 海軍気象学校(アジ歴)

1945年2月 | 造幣局広島支局設置。
| 参考 : 造幣局広島支局(独立行政法人 造幣局)

1945年3月 | 昭和20年3月の公文書
| 参考 : 国立公文書館デジタルアーカイブ

1945年3月2日 | 重要水産物生産令公布。
| 参考 : 重要水産物生産令(アジ歴)

1945年3月2日 | 重要林産物生産令公布。
| 参考 : 重要林産物生産令(アジ歴)

1945年3月6日 | 国民勤労動員令公布。
| 参考 : 国民勤労動員令(アジ歴)
| 補足 : 国民徴用令、学校卒業者使用制限令、労務調整令、国民勤労報国協力令、女子挺身勤労令を廃止統合。

1945年3月7日 | 臨時軍需省顧問設置。
| 参考 : 臨時軍需省(アジ歴)

1945年3月9日 | 学童疎開強化要綱、閣議決定。
| 参考 : 学童疎開強化要綱(アジ歴)
| 参考 : 学童疎開強化要綱(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)

1945年3月9日 | フランス領インドシナ(仏印)において、日本軍が明号作戦開始。
| 参考 : 明号作戦(防衛研究所 戦史史料・戦史叢書)
| 参考 : 明号作戦(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)

1945年3月9日 | 東京大空襲。
| 参考 : 東京大空襲(東京大空襲・戦災資料センター)
| 参考 : 東京大空襲(NHK for School)
| 参考 : 東京大空襲(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)
| 補足 : 3月9日夜から翌3月10日明方にかけて、米国B29爆撃機300機以上が焼夷弾を投下。死者10万人超。3月10日の空襲は、下町大空襲とも呼ばれる。

1945年3月10日 | 総合計画局戦時物価部臨時設置。
| 参考 : 総合計画局戦時物価部(アジ歴)

1945年3月11日 | 日本軍の明号作戦に呼応する形で、ベトナム帝国独立。アンナン保護国バオダイ皇帝即位。
| 参考 : ベトナム帝国独立(『防衛研究所紀要』第3巻第2号)
| 補足 : 大日本帝国政府がポツダム宣言による降伏文書に調印した9月2日に、正式にベトナム民主共和国の独立宣言を発表。

1945年3月12日 | 日本軍の明号作戦に呼応する形で、カンボジア王国独立。ノロドム・シハヌーク王即位。
| 参考 : カンボジア主要年表(在カンボジア日本国大使館)
| 補足 : 1946年には再びフランスの保護下に戻り、独立は消滅。その後、シハヌークは独立運動を続け、1947年には憲法を公布、1949年にフランス連合内での独立を獲得。1953年には警察権・軍事権を回復し、同年11月に完全独立。

1945年3月14日 | 総力戦研究所廃止。
| 参考 : 総力戦研究所 昭和20年(アジ歴)
| 参考 : 総力戦研究所(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)

1945年3月15日 | 大都市疎開強化要綱閣議決定。
| 参考 : 大都市ニ於ケル疎開強化要綱(アジ歴)

1945年3月16日 | 小磯国昭首相、昭和天皇の特旨で大本営に列する。
| 参考 : 昭和20年3月11日 戦争指導の強化に関する措置(案)(アジ歴)
| 補足 : 首相として、初めての大本営出席。

1945年3月16日 | 昭和二十年度臨時短縮ニ関スル件(文部省令第三号)公布。
| 参考 : 学制百年史-三 戦時教育体制の進行(文部科学省)
| 補足 : 二十年戦局はいよいよ苛烈となるに及んで、三月政府は「決戦教育措置要綱」を閣議決定し、「国民学校初等科ヲ除キ、学校ニ於ケル授業ハ昭和二十年四月一日ヨリ昭和二十一年三月三十一日ニ至ル間、原則トシテ之ヲ停止スル」こととした。

1945年3月18日 | 決戦教育措置要綱閣議決定。
| 参考 : 決戦教育措置要綱(アジ歴)
| 補足 : 国民学校初等科以外の授業を一年間停止とする。

1945年3月23日 | 義勇奉公隊組織閣議決定。
| 参考 : 義勇奉公隊組織(アジ歴)

1945年3月24日 | 大東亜地域戦時災害保護令公布。
| 参考 : 大東亜地域戦時災害保護令(アジ歴)

1945年3月27日 | 軍事特別措置法公布。
| 参考 : 軍事特別措置法(アジ歴)

1945年3月28日 | 三木清、逃走中の高倉テルを援助したとして検挙。
| 参考 : 三木清(法政大学)
| 参考 : 三木清(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)

1945年3月28日 | 衆議院議員補欠選挙等の一時停止に関する法公布。
| 参考 : 衆議院議員ノ補欠選挙等ノ一時停止ニ関スル法律(国立公文書館)

1945年3月28日 | 戦時登記特別手続令公布。
| 参考 : 戦時登記特別手続令(国立公文書館)

1945年3月28日 | 戦時建設団令公布。
| 参考 : 戦時建設団令(国立公文書館)

1945年3月28日 | 軍事特別措置法公布。
| 参考 : 軍事特別措置法(国立公文書館)

1945年3月30日 | 大日本政治会結成。
| 参考 : 大日本政治会(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)
| 参考 : 翼賛政治会(国立国会図書館 リサーチ・ナビ)
| 補足 : 「一国一党」体制を樹立した翼賛政治会は解散。

1945年3月31日 | 海務学院設立。
| 参考 : 海務学院(アジ歴)

1945年4月 | 昭和20年4月の公文書
| 参考 : 国立公文書館デジタルアーカイブ

 

この間の年表は、順次公開予定。



1956年7月17日 | 昭和31年度版経済白書発行。もはや「戦後」ではない。
| 参考 : 昭和31年度版経済白書、経済企画庁
| 補足 : もはや「戦後」ではない。我々はいまや異なった事態に当面しようとしている。回復を通じての成長は終わった。今後の成長は近代化によって支えられる。そして近代化の進歩も速やかにしてかつ安定的な経済の成長によって初めて可能となるのである。(昭和31年度版経済白書の結語、経済企画庁)

top of page